保守管理
製品概要
ソフトウェア製品を開発、サポートしているシステム会社、ソフトウェア会社、もしくは、
ユーザ企業の情報システム部門向けのシステムです。
ソフトウェア製品を開発、サポートしているシステム会社、ソフトウェア会社、もしくは、
ユーザ企業の情報システム部門向けのシステムです。
対象システムはコンボボックスから選択するため、100程度を想定していますが、この条件がクリアできれば,
ハードウェア等、その他一般製品の保守にも対応可能です。
ユーザに対するサポート保守履歴を登録し、インシデント管理、サポート報告を行います。
また、保守対象製品そのものに対する機能追加、改善、変更、エスカレーション等を管理し、
開発・テスト工程を管理するとともに、リリースノートを発行します。
主なメニュー
ソフトウェア製品を開発、サポートしているシステム会社、ソフトウェア会社、もしくは、
ユーザ企業の情報システム部門向けのシステムです。
- ユーザリスト照会、編集
- ユーザ保守履歴登録
- サポート履歴照会
- 保守案内書作成
- 保守申込み管理
- 製品保守依頼・確認
- 製品保守承認・割当・実行
- 製品保守検査
- 製品保守履歴一覧
- 製本保守リリース
製品詳細
ユーザリスト管理
特定の製品・バージョンをどのユーザが使用しているかを登録します。
ユーザの担当者、自社のサポート担当者、ユーザのシステム導入環境等の付加情報も登録可能です。
一方、あるユーザがどの製品・バージョンを使用しているかも確認できます。
取引先マスターに保守製品タブが登場し、そのユーザが使用している、
製品、バージョン、保守開始日、終了日、保守料を確認する事が出来ます。
これにより、過去ユーザ数、現在ユーザ数、解約予定ユーザ数等を確認する事が出来ます。
マーケティング・営業情報を提供します
あるユーザが何故その製品を購入したかの理由を、受注理由マスターから選択して登録可能です。
同様に、どの販売チャネル(ウェブサイト、紹介、DM、セミナー等)で購入したのかも、
受注情報ソースマスターから選択可能です。解約理由もユーザ定義情報として登録可能です。
また、今後リリースされる新機能、改善機能に対し、マーケット上の重要性を登録することにより、
製品改善状況をマーケティング・営業部門に周知させる事が可能です。
ユーザ保守履歴管理
ユーザに対するサポート履歴を登録可能です。
ユーザ保守行為マスターに固定保守、変動保守等のサポートの種類を定義可能ですので、
サポート履歴を適切に分類する事ができます。
インシデントカウントを行っている場合は、インシデント数を入力し、残数を自動計算させる事が出来ます。
その他サポート報告書を、エクセルに出力して作成する事が出来ます。
保守申込み、保守料請求管理
製品購入後、例えば、1年後からサポート契約を開始する場合、Plaza-i顧客管理システムと連動し、
保守申込みの案内対象を抽出し、案内書を作成する事が可能です。
選択セットを生成し、その選択セットに対し応答があった、つまり保守申込みがあったかどうかを管理します。
保守料請求書の発行でPlaza-iサービス業販売管理システムを使用している場合は、
サービス契約番号を登録する事により、サービス契約の登録・解約処理がタイムリーに実施されているかを確認可能です。
変更管理(開発・保守・テスト管理)
保守対象製品に対する、改善依頼、機能追加依頼、変更依頼を製品保守管理番号で統一的に管理します。
依頼、承認、割当、実行、検査、リリース、完了の製品保守状況区分を識別し、各メニューにおける承認ボタン
により自動更新します。
開発承認権限者、担当者アサイメント権限者、実行担当者、テスト担当者を定義し、
製品保守レコードの該当項目のみ入力可能に制限します。
ユーザーズガイドへ反映させたか等、ユーザが定義した5つのチェック項目を追加可能です。
上記により、製品(システム)に対する適切な変更管理を行います。
エスカレーション管理
サポート部門が通常のユーザーズガイド等を利用したサポートにより対応できない場合、
エスカレーションを製品保守として登録します。
開発部門等は、回答を行い、または、調査が必要と判断した場合は担当者をアサイメントし、
データベースに登録を行い、エスカレーション管理をします。
不具合と判明した場合は、優先順位を登録し、開発プロセスに入ります。
リリース管理
製品保守マスターで定義する事により、製本保守を、製品毎にリリースする事も、
あるいは、複数の製品まとめてリリースする事も可能です。
リリース予定、リリーステスト期間を事前に登録し、どの製品保守をいつリリースするかを管理する事が出来ます。
テスト済みの製品保守を一括してリリース済みにする事が可能です。
未テストの製品保守がある場合はエラーとなり、不適切なリリースをブロックする事が出来ます。
リリースノートを個別にエクセルとして作成する事により、リリース情報を発行する事が出来ます。